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投資信託（投信）にはいろいろな手数料がかかります。
基準価格（投資信託の値段）以外にもこうした手数料を頭に入れておく必要がありますので、各ステップを順に追って見て行きましょう。

まずは、購入する時に手数料がかかります。何かを買う時に手数料がかかるのは、株やその他の投資をする時も同じですね。

続いて、投資信託（投信）を購入したその後です。
投資信託（投信）は、預けた資金をプロに運用してもらう、というのが基本的な仕組みですので、資産運用してもらうための手数料を払う必要があります。ここは株式投資とは異なる点です。株式投資では、株式を購入したその先は自分自身で運用しますので、こういった手数料は必要ありません。
また、配当分配金が出る場合には、その分に対して税金がかかります。

最後に、投資信託（投信）を止める時、つまり解約する時または満期が来て償還になる時に費用がかかります。

それでは、それぞれのステップで具体的にどのような費用がかかるのかもう少し詳しく見てみたいと思います。

1．購入時

[販売手数料]

まず、販売会社に対する販売手数料が必要です。一定割合でかかるタイプだと、買い付け代金の2%程度で、ほとんどの場合1～3％の範囲内となっていますがファンドにより率は色々です。また、手数料には別途消費税がかかります。販売手数料は、購入時の基準価格に対してかかりますので、例えば販売手数料2％のファンド（投信）を基準価格10,000円で1口購入すると、手数料が200円＋消費税分かかります。また、基準価格に対する割合ではなく一定金額で販売手数料がかかるものもあります。

これらの手数料は、買付口数から手数料相当分差し引かれたり、買付価格に別途加算されたりして支払う事になります。

中には、“ノーロード”と呼ばれる販売手数料無料の投資信託もありますので、販売手数料を安く抑えたい場合には、こうしたノーロードタイプを選ぶのが良いでしょう。やはり皆さん販売手数料が少ないものを選ぶ傾向があるのか、最近はノーロードタイプがかなり多くなっているようです。

＜ポイント＞
販売手数料がかからないノーロードタイプも検討してみよう！

2．保有期間中

[信託報酬]

運用している間は、運用を担当する会社に対して運用経費としての信託報酬を支払います。これは信託財産を運用してくれていることに対しての報酬のようなもので、運用を委託している金額、つまりは保有している投資信託の口数に対してかかります。

長期的に保有する場合には、この信託報酬が結構効いてきます。できることなら信託報酬は安い方が良いでしょう。
とは言っても、運用成績が良いのなら多少高い報酬を払うのも良しとしましょうか。
この信託報酬もファンドによって率は色々です。運用成績はそれほど良くないのに信託報酬ばかりが高いなんて事がないようにチェックしておきましょう。

最近は、中国株やインド株を対象にした、比較的リスクが高くリターンも高い投資信託が人気ですが、こうしたファンドは比較的手数料が高いものがあるようです。

私は個人的に信託報酬が安めの投資信託を選ぶようにしています。

3．解約時・償還時

[信託財産留保金]

投資信託を解約した時に、解約者が負担する費用です。これは、投資信託はみんなから集めたお金で色々な投資対象に投資して運用していますので、保有し続けている他の投資家（残存受益者）との公平性を保つためにあります。

例えば、あなたから解約依頼があった時に、解約資金を用意するために運用資産の一部を売却しなくてはならない事もあります。こうした際に発生する取引コスト（取引手数料や売却損など）は、ファンドにとっての費用、つまり投資信託の他の保有者にとっての費用となってしまいますので、あなたの解約金額から少しだけ留保してこうした費用の一部にあてています。
また、解約者が出ることで、一時的にファンドの資産が減ってしまいます。信託財産留保金を徴収することで、こうした影響を少なくする効果もあります。

さわかみファンドでは、“迷惑料”という表現を使って、この信託財産留保金を説明しています。とても分かりやすいですね。

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